経済ブログ by 株太郎と愉快な仲間たち

2026年4月14日の東京株式市場は、前日の大幅安から一転して急反発しました。トランプ米大統領がイラン側からの協議打診に触れ、中東情勢の緊張緩和への期待が広がったことが主因です。日経平均株価の終値は前日比1374円高の5万7877円となり、過去最大級の上げ幅を記録しました。米国市場でのハイテク株高の流れを受け、半導体関連銘柄が相場を大きく牽引しています。一方で、実体経済には地政学リスクの爪痕が残っています。赤澤経済産業大臣は閣議後会見で、石油製品の供給量は確保されているものの、流通段階での目詰まりによりシンナーなどのサプライチェーンに混乱が生じていると指摘しました。IMFも同日、中東紛争が世界経済の成長を阻害し、通年の成長率予測が下方修正される可能性に言及しています。市場は目先の緊張緩和を好感したものの、エネルギー価格の不安定さと実需の停滞に対する警戒感は依然として根強い状況です。