経済ブログ by 株太郎と愉快な仲間たち

10月1日の東京株式市場で日経平均は大幅に続伸し、前日比2,203.00円高（3.30%高）の68,956.72円で取引を終えました。TOPIXは23.33ポイント高（0.57%高）の4,131.98でした。米マイクロン・テクノロジーの好決算に加え、米コアPCE価格指数が落ち着いた内容で年内の追加利上げへの警戒が和らぎ、半導体関連株が買われました。寄与度では、アドバンテストが約723円、東京エレクトロンが約387円、ソフトバンクグループが約219円押し上げました。一方、日経平均の構成銘柄は値上がり108、値下がり115でした。業種別では電気機器が上昇し、銀行、保険が下落しました。東証プライムの売買代金は8兆7,228億円でした。日銀短観（9月調査）は大企業製造業の業況判断指数がプラス24と約8年半ぶりの高水準でした。東京外国為替市場のドル円は15時時点で158円38銭でした。

9月30日の東京株式市場で日経平均は3営業日ぶりに大幅反発し、前日比1,272.45円高（1.94%高）の66,753.72円で取引を終えました。TOPIXも67.52ポイント高（1.67%高）の4,108.65となりました。サウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧して原油相場が下がり、中東情勢への警戒が和らいだことに加え、AI・半導体関連株に買いが集まりました。寄与度では、ソフトバンクグループが約318円、ファーストリテイリングが約173円、東京エレクトロンが約156円押し上げました。一方、村田製作所は約19円押し下げました。業種別では非鉄金属、銀行、金属製品を筆頭に全業種が上昇しました。東証プライムの売買代金は9兆1,212億円でした。東京外国為替市場のドル円は157円45銭から156円37銭まで下げる場面があり、日米協調介入への警戒感から157円台は続きませんでした。

9月29日の東京株式市場で日経平均は続落し、前日比396.35円安（0.60%安）の65,481.27円で取引を終えた。TOPIXは70.87ポイント安（1.72%安）の4,041.13。米国株安に加え、ホルムズ海峡の開放をめぐる協議の難航を背景とした原油高や米長期金利の上昇が重荷となり、3月期決算企業の中間配当の権利落ち日にあたったことによる売りも出て、終日軟調だった。寄与度では、ソフトバンクグループが約168円押し下げ、ネクソンは14.42%安と急落した。一方、東京エレクトロンが約121円、ファーストリテイリングが約69円、アドバンテストが約43円押し上げた。業種別では電気機器のみが上昇し、石油・石炭製品、証券・商品先物、鉄鋼などが下落した。東証プライムの売買代金は7兆3,224億円。東京外国為替市場のドル円は157円20銭～157円58銭で推移した。

9月28日の東京株式市場で日経平均は6営業日ぶりに反落し、前週末比486.58円安（0.73%安）の65,877.62円で取引を終えた。TOPIXも16.59ポイント安（0.40%安）の4,112.00。米国株高を受けて買い先行で始まったが、買い一巡後は利益確定売りに押されてマイナス圏に転じた。国内長期金利が3.095%をつけたことや韓国総合株価指数の下落も重荷となり、大引けにかけて下げ幅を広げた。寄与度では、イビデンが約69円、アドバンテストが約65円、ファーストリテイリングが約62円、キオクシアHDが約57円押し下げた一方、ソフトバンクグループが約76円押し上げた。業種別では保険、銀行、電気・ガスが上昇し、医薬品、パルプ・紙、鉱業が下落した。東証プライムの売買代金は8兆2,028億円。東京外国為替市場のドル円は15時時点で157円67銭だった。

9月25日の東京株式市場で日経平均は5営業日続伸し、前日比850円21銭高の66364円20銭（+1.30%）で終了した。TOPIXも53.29ポイント高の4128.59（+1.31%）と大幅上昇し、半導体関連株主導で上げ幅を拡大した。押し上げ寄与度は東京エレクトロンが約261円と最大で、アドバンテストが約227円、イビデンが約63円、ファーストリテイリングが約56円、リクルートホールディングスが約34円と続いた。一方でソフトバンクグループが約162円と最大の押し下げ要因となり、ファナックや清水建設も小幅に下落した。値上がり銘柄は171、値下がりは51だった。東京外国為替市場でドル円は158円05銭と前日比0円80銭の円高・ドル安で推移した。

9月24日の東京株式市場で日経平均は上昇し、前日比495円04銭高の65513円99銭で終了した。一方TOPIXは15.84ポイント安の4075.30と反落し、値がさ半導体株中心の上昇とそれ以外の銘柄の軟調さが対照的だった。押し上げ寄与度はアドバンテストが約243円、イビデンが約191円で、2銘柄で約434円押し上げた。東京エレクトロン、TDK、ソフトバンクグループ、ファナックも上昇に寄与した。一方でリクルートホールディングスが約135円と最大の押し下げ要因となり、太陽誘電、伊藤忠商事、三菱商事なども下落した。東京外国為替市場でドル円は158円39銭と前日比0円07銭高い水準で推移した。

9月18日の東京株式市場で日経平均は大幅に3営業日続伸し、前日比882円70銭高の65018円95銭と約1週間ぶりに65000円台を回復した。一方TOPIXは3日ぶりに小反落し、3ポイント05銭安の4091.14となった。日銀の金融政策決定会合で政策金利を0.25ポイント引き上げ1.25%程度とすることを7対2の賛成多数で決定し、市場予想通りだったことから後場に買いが優勢となった。押し上げ寄与度はアドバンテストが約436円、東京エレクトロンが約215円、キオクシアホールディングスが約110円、イビデンが約72円、ソフトバンクグループが約55円。半導体・同製造装置とAI関連株が相場をけん引した一方、KDDIやテルモ、伊藤忠商事は下落した。ドル円は日銀利上げ発表後に円安方向へ動き、157円10銭台で推移した。

9月17日の東京株式市場で日経平均は続伸し、前日比213円25銭高の64136円25銭で終了した。TOPIXも32.47ポイント高の4094.19となり、値上がり銘柄は全体の82%を占めた。ファーストリテイリングが単独で約53円、ソフトバンクグループと合わせた2銘柄で約105円押し上げた。リクルートホールディングス、中外製薬、コナミグループ、バンダイナムコホールディングスなども上昇に寄与した。一方、アドバンテストが単独で約111円押し下げ最大の下落要因となり、東京エレクトロンやTDK、イビデン、キオクシアホールディングスなど半導体関連銘柄が軟調だった。サンリオや三菱重工業の上昇や、米韓半導体株高も相場の支えとなった。東京外国為替市場でドル円は155円64銭と前日比0円62銭の円安・ドル高で推移した。

9月16日の東京株式市場で日経平均は4営業日ぶりに反発し、前日比438円90銭高の63923円00銭で終了した。TOPIXも24.56ポイント高の4061.72と上昇した。原油価格の続伸が石油・鉱業関連株を押し上げたほか、韓国総合株価指数の上昇を受け後場に買い戻しが広がった。押し上げ寄与度はアドバンテストが130.33円、東京エレクトロンが104.59円で、ファーストリテイリングやリクルートホールディングス、信越化学も続いた。一方でソフトバンクグループが77.23円、キオクシアホールディングスが22.76円それぞれ押し下げた。前日の米国株安やAI開発減速懸念、日米長期金利の上昇が上値を抑えた。東証プライムは値上がり67.4%、値下がり29.0%。ドル円は155円02銭と前日比0円09銭安で推移した。

9月15日の東京株式市場で日経平均は小幅に3営業日続落し、前日比8円89銭安の63484円10銭で終了した。TOPIXは21.05ポイント安の4037.16と、こちらは大型株より下げが目立った。押し下げ寄与度はアドバンテストが単独で約222円、東京エレクトロンを合わせた2銘柄で約250円。フジクラ、豊田通商、ファーストリテイリング、ソニーグループ、KDDIなども軟調だった。一方、ソフトバンクグループが単独で約353円と最大の押し上げ要因となり、リクルートホールディングスやキオクシアホールディングスも上昇に寄与した。東京外国為替市場ではドル円が154円91銭まで上昇し、ロンドン時間には155円台に乗せる場面もあった。本日から2日間の日程で始まる米FOMCでの利上げサイクル開始観測や中東情勢の緊迫化を受けた有事のドル買いが背景。

9月14日の東京株式市場で日経平均は反落し、前週末比518円35銭安の63492円99銭で終了した。ソフトバンクグループとアドバンテストが指数を計718円押し下げ、AIの開発鈍化懸念や原油先物相場の高止まりが投資家心理を悪化させた。押し下げ寄与度はソフトバンクグループが563円、アドバンテストが154円、キオクシアホールディングスが81円。一方でリクルートホールディングスが99円、コナミグループが28円、ソニーグループが26円それぞれ押し上げた。TOPIXは4058.21ポイントと前週末比29円91銭高で3営業日続伸。東京外国為替市場でドル円は153円38銭～154円14銭で推移し、15時時点は154円02銭。今週の米FOMCと日銀金融政策決定会合を控え、持ち高調整の動きも見られた。

2026年9月11日、東京株式市場で日経平均株価は大幅反落し、前日比1259円61銭安（-1.93%）の6万4011円34銭と約1カ月ぶりの安値で取引を終えました。TOPIXも26.28ポイント安の4028.30と反落しました。ホルムズ海峡の混乱懸念から原油価格が急騰し、北海ブレント原油が1バレル109ドル、WTIが100ドルを超えたほか、長期金利の上昇によるインフレ懸念も重なり、半導体・AI関連株中心に売りが優勢となりました。下げ幅は一時2000円を超えました。アドバンテストとソフトバンクグループの2銘柄で指数を約748円押し下げ、東京エレクトロンとキオクシアを加えた4銘柄では約979円の押し下げとなりました。半面、円安を受けた自動車株、金利上昇を追い風とするメガバンク、原油高の恩恵を受ける資源・商社株は買われました。ドル・円は154円21銭から154円61銭で推移しました。

2026年9月10日、東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに小反発し、前日比128円17銭高（+0.20%）の6万5270円95銭で取引を終えました。TOPIXも7.94ポイント高の4054.58と反発しました。前場は中東情勢の長期混迷への警戒感から売りが強まり6万4186円まで下押ししましたが、後場は台湾積体電路製造（TSMC）の好調な月次売上高発表を受けて半導体関連株が買われ、切り返しました。アドバンテストが3.29%高、リクルートホールディングスが3.56%高となり、この2銘柄で指数を約315円押し上げたほか、村田製作所も5.57%高となりました。半面、フジクラは5.17%安、イビデンは3.45%安、東京エレクトロンは1.66%安でした。東証プライムは値上がり723銘柄、値下がり783銘柄と拮抗しました。ドル・円は153円30銭前後から153円70銭台のレンジでもみ合いました。

2026年9月9日、東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比126円55銭安（-0.19%）の6万5142円78銭で取引を終えました。TOPIXも3.69ポイント安の4046.64と小幅続落しました。中東情勢への懸念から前日の米国市場が下落した流れを受けましたが、コーニングやクアルコムの好材料を手掛かりに電線・半導体関連が買い支えとなりました。古河電気工業が12.63%高、フジクラが8.07%高となり、ソフトバンクグループも3.87%高で1銘柄で指数を約204円押し上げました。半面、アドバンテストが2.84%安と1銘柄で約231円押し下げ、ファーストリテイリングと合わせて約382円分の下押し要因となりました。東証プライムでは値下がり銘柄が900を超えて全体の6割近くを占めました。ドル・円は円買い圧力が続き、朝方の153円70銭台から15時過ぎに153円14銭まで下落しました。

2026年9月8日、東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに大幅反落し、前日比1130円51銭安（-1.70%）の6万5269円33銭と安値引けとなりました。TOPIXも75.47ポイント安の4050.33と下落しました。ドル・円が一時152円80銭台と約半年ぶりの円高水準を付けたことに加え、中東情勢の緊迫化を背景にリスク回避の売りが強まりました。前日の米国市場はレーバーデーで休場でした。東証プライムは値下がり銘柄が1100を超えて全体の7割超を占め、33業種中24業種が下落しました。東京エレクトロンとアドバンテストの2銘柄で指数を約349円押し下げ、TDKは6.89%安、イビデンは6.26%安となる半面、ソフトバンクグループは5.45%高、ニトリホールディングスは5.47%高でした。内閣府が発表した4〜6月期の実質GDP改定値は年率1.4%増と速報値の1.1%増から上方修正されました。

2026年9月7日、東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、前週末比1378円90銭高（+2.02%）の6万6399円84銭で取引を終え、終値ベースで1日以来4営業日ぶりに6万6000円台を回復しました。TOPIXも4125.80と0.55%上昇しました。前週末の米国市場でフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が3%超上昇したことを受け、半導体関連への買いが主導しました。ソフトバンクグループが11.22%高、キオクシアが9.31%高、東京エレクトロンが4.73%高、アドバンテストが4.20%高となる半面、コナミグループや中外製薬、ソニーグループは売られ、東証プライムでは値下がり銘柄が850を超えて全体の5割超を占めました。4日発表の米8月雇用統計は非農業部門雇用者数が16.2万人増と市場予想の5.8万人増を上回りました。ドル・円は155円54銭から156円28銭で推移しました。

2026年9月4日、東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反発し、前日比806円46銭高（+1.26%）の6万5020円94銭で取引を終え、心理的な節目の6万5000円台を回復しました。TOPIXは1.19ポイント高の4103.23と小幅続伸にとどまりました。米連邦準備制度理事会（FRB）理事の講演を受けて利上げ観測が後退し、前日の米国株高を背景にハイテク株中心の買い戻しが入りました。ソフトバンクグループが11.78%高、アドバンテストが2.51%高となり、この2銘柄だけで指数を約669円押し上げました。キオクシアホールディングスも5.40%高となる半面、三井物産や三菱商事といった商社株、リクルートホールディングスは下落し、値上がりは33業種中11業種にとどまりました。ドル・円は米雇用統計の発表を控えて動意に乏しく、155円30銭から156円45銭のレンジで推移しました。

2026年9月3日、東京株式市場で日経平均株価は4日続落し、前日比111円16銭安（-0.17%）の6万4214円48銭で取引を終えました。一方TOPIXは20.44ポイント高の4102.04と反発しました。前日の米国株高を受けて自律反発狙いの買いが先行しましたが、韓国総合株価指数（KOSPI）の急速な軟化をきっかけに連れ安となり、原油高や日米の利上げ観測による金利先高観も上値を圧迫しました。東証プライムは値上がり805銘柄、値下がり685銘柄で33業種中20業種が上昇し、卸売や電気ガス、海運が買われました。三菱商事など商社株やソフトバンクグループが高い半面、ファーストリテイリングとアドバンテストの2銘柄で指数を約255円押し下げました。売買代金は7兆5770億円です。ドル・円は日銀当局者のタカ派発言で円買いが優勢となり、朝方の158円96銭から夕方に156円35銭まで下落しました。

2026年9月2日、東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、前日比1889円70銭安（-2.96%）の6万4325円64銭で取引を終えました。8月4日以来約1カ月ぶりに6万5000円台を割り込みました。TOPIXも100.26ポイント安の4081.60と反落しました。日本時間2日未明に米軍がイラン革命防衛隊の拠点へ空爆を実施し、ホルムズ海峡でタンカー2隻が攻撃されたと伝わり、リスク回避の売りが強まりました。NY原油先物は約1カ月ぶりに1バレル90ドル台へ上昇し、日米の長期金利上昇も重荷でした。東証プライムは値下がり銘柄が1400を超えて全体の9割超を占め、33業種すべてが下落しました。ソフトバンクグループが6.42%安となるなど、アドバンテスト、東京エレクトロン、リクルートを含む4銘柄で指数を約777円押し下げた半面、第一三共や塩野義製薬は堅調でした。ドル・円は159円62銭近辺でした。

2026年9月1日、東京株式市場で日経平均株価は小幅に続落し、前日比96円59銭安（-0.15%）の6万6215円34銭で取引を終えました。一方TOPIXは25.57ポイント高の4181.86と続伸しました。米国株安を受けてハイテク株中心に売りが先行し、朝方は6万5576円61銭まで下落しましたが、韓国株のプラス転換で買い戻されました。ただ原油高によるインフレ懸念と日米長期金利の上昇から再び軟化しました。新発10年国債利回りは日銀の早期利上げ観測や財政不安から一時3.0%と約30年ぶりの高水準を付けました。東京エレクトロンとファーストリテイリングの2銘柄で指数を約242円押し下げ、リクルートも3.95%安となる半面、ソフトバンクグループやキオクシア、KDDIは上昇し、33業種中26業種が値上がりするバリュー株へのローテーションが見られました。ドル・円は159円80銭付近でもみ合いました。