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1887 日本国土開発プライム / 建設業 の掲示板

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日本国土開発の株価、これからどうなると思う?
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日本国土開発(1887)の銘柄情報

コード
1887
銘柄名
日本国土開発
市場
プライム
業種
建設業
株価
519 円 +0.0 円 (+0.00%) 11/13 終値

株価は Yahoo! Finance のデータです。売買の判断にはご自身で最新の値をご確認ください。

日本国土開発(1887)の株価の推移

日本国土開発の株価は、2026/11/13の終値が519円で、1か月前から+0.4%、1年前から−4.6%です。

2026-10-15 2027年5月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)519円494円10/1311/13
株価5日線25日線日経平均適時開示
1か月の高値519円11/12
1か月の安値494円11/6
1週間前から+5.1%11/6比
1か月前から+0.4%10/13比

1か月前に10万円分買っていたら、今は100,387円(+0.4%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は−9.8%、この銘柄は+0.4%でした。

直近10営業日の終値

日付終値前日比騰落率
11/13(金)519円+0+0.00%
11/12(木)519円+6+1.17%
11/11(水)513円+0+0.00%
11/10(火)513円+12+2.40%
11/9(月)501円+7+1.42%
11/6(金)494円−16−3.14%
11/5(木)510円+9+1.80%
11/4(水)501円−4−0.79%
11/2(月)505円−3−0.59%
10/30(金)508円+4+0.79%
2026-10-15 2027年5月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)554円494円8/1311/13
株価5日線25日線日経平均適時開示
3か月の高値554円9/1
3か月の安値494円11/6
1か月前から+0.4%10/13比
3か月前から−1.0%8/13比

3か月前に10万円分買っていたら、今は99,046円(−1.0%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は−10.5%、この銘柄は−1.0%でした。

直近10営業日の終値

日付終値前日比騰落率
11/13(金)519円+0+0.00%
11/12(木)519円+6+1.17%
11/11(水)513円+0+0.00%
11/10(火)513円+12+2.40%
11/9(月)501円+7+1.42%
11/6(金)494円−16−3.14%
11/5(木)510円+9+1.80%
11/4(水)501円−4−0.79%
11/2(月)505円−3−0.59%
10/30(金)508円+4+0.79%
2026-10-15 2027年5月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)596円494円5/1311/13
株価25日線75日線日経平均適時開示
6か月の高値596円5/13
6か月の安値494円11/6
3か月前から−1.0%8/13比
6か月前から−12.9%5/13比

6か月前に10万円分買っていたら、今は87,081円(−12.9%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は−3.4%、この銘柄は−12.9%でした。

月ごとの終値

月月末の終値月間騰落率
2026年11月519円+2.2%
2026年10月508円−5.2%
2026年9月536円−2.9%
2026年8月552円+7.0%
2026年7月516円−0.8%
2026年6月520円−4.1%
2026年5月542円−7.2%
2026-10-15 2027年5月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)710円494円11/1311/13
株価25日線75日線日経平均適時開示
52週高値710円2/12
52週安値494円11/6
年初来−3.9%12/30比
52週高値から−26.9%2/12

1年前に10万円分買っていたら、今は95,404円(−4.6%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は+19.2%、この銘柄は−4.6%でした。

月ごとの終値

月月末の終値月間騰落率
2026年11月519円+2.2%
2026年10月508円−5.2%
2026年9月536円−2.9%
2026年8月552円+7.0%
2026年7月516円−0.8%
2026年6月520円−4.1%
2026年5月542円−7.2%
2026年4月584円+1.7%
2026年3月574円−17.9%
2026年2月699円+11.0%
2026年1月630円+16.7%
2025年12月540円−2.4%
2025年11月553円―
699円450円2023/11/132026/11/13
株価13週線26週線日経平均
3年の高値699円2026/2/27
3年の安値450円2024/7/29
年率リターン−5.0%
最大下落率−29.3%

3年前に10万円分買っていたら、今は85,644円(−14.4%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は+82.1%、この銘柄は−14.4%でした。

年ごとの終値

年年末の終値年間騰落率
2026年(年初来)519円−3.9%
2025年540円―
699円450円2021/11/152026/11/13
株価13週線26週線日経平均
5年の高値699円2026/2/27
5年の安値450円2024/7/29
年率リターン−2.0%
最大下落率−32.2%

5年前に10万円分買っていたら、今は90,261円(−9.7%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は+105.5%、この銘柄は−9.7%でした。

年ごとの終値

年年末の終値年間騰落率
2026年(年初来)519円−3.9%
2025年540円―
789円427円2019/3/42026/11/13
株価1年線2年線日経平均
上場来高値789円2019年4月
上場来安値427円2020年3月
全期間の騰落率−16.8%2019年3月比
年率リターン−2.4%

2019年3月に10万円分買っていたら、今は83,173円(−16.8%)。株価の値動きだけで計算しています(配当・手数料は含みません)。

同じ期間の日経平均は+188.3%、この銘柄は−16.8%でした。

年ごとの終値

年年末の終値年間騰落率
2026年(年初来)519円−3.9%
2025年540円+4.0%
2024年519円−11.4%
2023年586円+2.4%
2022年572円+2.1%
2021年560円−1.4%
2020年568円−15.6%
2019年673円―

日足・週足・月足の終値(Yahoo! Finance、株式分割を調整済み・配当は含みません)。全期間はYahooが持っている範囲(2019年3月〜)です。売買の判断にはご自身で最新の値をご確認ください。

日本国土開発(1887)の財務指標

PER
10.4倍
PBR
0.58倍
ROE
5.56%
配当利回り
4.82%

日本国土開発の財務指標をすべて見る(時価総額・DOE・自己資本比率・EV・EBITDA・ROIC など11項目)

PER・ROE・配当利回りは会社予想ベースです。決算短信と毎営業日の終値から計算しています。

日本国土開発(1887)の特徴

事業内容

子会社18社などとともに、土木事業、建築事業などを営む総合建設会社です。土木事業は日本と東南アジアを拠点に、ダム、河川、橋梁、トンネル、道路、上下水道、造成工事などの社会基盤整備や災害復興工事から太陽光発電所の建設まで幅広く手がけています。建設材料をリサイクルする「ツイスター工法」、処分場覆土技術「キャピラリーバリア」、ごみの減容化に対応する「動圧密工法」などを独自に開発しています。スクレーパを使った大規模造成工事での工期短縮・省力化や、ドローン測量・ICT建機などのデジタル技術の活用に強みがあります。子会社の国土開発工業は土木工事と建設機械の製造・販売・賃貸を、海洋工業は地盤改良工事を担っています。建築事業では公共施設、競技場、超高層建築、物流施設などを手がけています。

有価証券報告書(2026年5月期)の「事業の内容」をもとに要約しました。

建設業(139社)の中での位置

配当利回り4.82%業種で21位(高い順)/中央値 3.78%
PER10.4倍業種の中央値 11.9倍より低い(低い順に46位)
PBR0.58倍業種の中央値 1.07倍より低い(低い順に16位)
ROE5.56%業種で112位(高い順)/中央値 9.69%
時価総額414.2億円業種で74位(大きい順)

東証の業種(33業種)で、同じ業種の銘柄と比べた順位です。PER・PBRは0倍以下(赤字・債務超過)を除き、低い順に数えています。建設業の掲示板一覧

株価の節目

52週の高値710円2/12
52週の安値494円11/6
いまの位置11.6%安値を0%、高値を100%としたとき(11/13終値 519円)
年初来-3.9%業種で70位/138社(上がった順)
1年前から-4.6%

終値で数えています(株式分割は調整済み、配当は含みません)。

2026/11/15 17:30 時点の計算です。毎営業日の夕方に更新します。

日本国土開発の最近の適時開示

直近1年ぶん(2件)です。2026年9月21日から記録しています。30日より前の開示は、PDFの公開が終わるため、その日の適時開示の一覧につないでいます。ほかの銘柄も含めた一覧は適時開示情報(TDnet)で見られます。

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